ネットワークビジネスで被害!相談しても無駄!?

〔朗報〕資格のない主婦でも稼げた完全在宅ネットワークビジネス!

ネットワークビジネスの被害にあったが、

どこに相談すればいいのかわからない。

などといったネットへの書き込みをみかけます。

 

たいてい自分が被害にあったという相談ではなくって、

友達がネットワークビジネスの被害を受けているからどこへ相談すればいいのかとか、

家族がネットワークビジネスの被害を受けているからやめさせたいとかっていう書き込みが多いですよね。

もしかしたらそのネットワークビジネスをやっている本人は被害を受けているとは

思ってないってこともあるかもしれませんよね。

 

マルチ商法で勧誘されて健康食品と化粧品を断り切れずに契約してしまって、

クーリング・オフしたいけど仕方がわからない。

などといったことって、

被害といえば被害ですけど、

ハッキリ断ればすんだ話だと思ってしまいます。

 

他にも友人に海外のネットワークビジネスと紹介されて広告権への投資をして、

解約できないという被害を受けた。

 

知人に紹介されて「会員になれば安く旅行に行けるし人を紹介すれば収入になる」と言われて、

リゾート会員権を購入したが収入を得られず、退会したけど話が違うから返金してほしい、、、

 

などなど

国民生活センターへの相談はあとを絶たないみたいです。

 

こういったネットワークビジネスでの被害相談の内容を見ると、

どれも最初の話とくいちがっているという状況が最も被害に相当するようです。

 

だからネットワークビジネスでは、特定商取引法において、

厳しく規制されていますから、

ネットワークビジネスでの勧誘方法が違法な勧誘だったり、

参加したネットワークビジネスの会社の書類に不備があれば、

もちろんクーリングオフできる可能性はあります。

 

でもこういった悪質な勧誘をしてきたネットワーカーのせいで

いつになってもネットワークビジネスの評判が悪いのは

仕方のないことなのでしょうね。

 

ネットワークビジネスの会社というか、

違法な悪質な勧誘をしているネットワーカーたちが

悪いんだとつくづく思いますよね。

 

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